【眼瞼下垂の保険適用の条件】自費診療との違い/美容外科によりデザインも配慮

まぶたが下がって目が開けにくくなる「眼瞼下垂（がんけんかすい）」は、見た目だけでなく生活の質に直結する症状です。目の開きが悪くなると、視界が狭まり日常生活に支障をきたすこともあります。さらに、頭痛や肩こり、眼精疲労など、全身に影響するケースも少なくありません。

しかし治療を検討した際、患者さまが最初に迷いやすいのが「保険適用になるのか、それとも自費診療になるのか」という点です。同じ「眼瞼下垂手術」でも、保険が使える場合と全額自己負担になる場合があるため、その違いを理解しておくことはとても大切です。

結論から申し上げると、生活に支障が出ている機能的な眼瞼下垂は保険適用の対象になり、美容目的の治療は自費診療となるのが原則です。そして形成外科・美容外科では、保険診療であってもデザインを重視し、自然で左右差のない仕上がりを目指す治療が行われています。

今回の記事では、眼瞼下垂における保険適用の条件と自費診療との違いをわかりやすく解説し、さらに治療法や仕上がりのデザイン性についても詳しくご紹介します。

眼瞼下垂症　保険適用・自費診療の違い

眼瞼下垂の治療は、大きく分けて「保険適用の治療」と「自費診療（美容目的の治療）」の2種類があります。

項目	内容
保険適用の治療	目的：視野の確保・機能改善 特徴：黒目が瞼で隠れて視界が狭い、頭痛や肩こりがあるなど日常生活に支障がある場合に対象となります。 費用：3割負担で数万円程度（両目手術でも10万円未満が一般的）。
自費診療の治療	目的：美容改善（見た目を整える） 特徴：「目を大きく見せたい」「二重のラインをきれいにしたい」など、美容的な要望をもとに行う治療です。 費用：全額自己負担となり、クリニックによっては20〜50万円以上かかることもあります。

同じ「眼瞼下垂の手術」でも、機能改善を目的とするのか、美容的な改善を重視するのかによって、負担額や治療の位置づけが大きく異なります。

眼瞼下垂が保険適用となる主な条件

保険適用となる見分け方・判断基準

医師が診察の際に確認するポイントは以下の通りです。

• 黒目（瞳孔）の1/3以上がまぶたに隠れている
• 視界が狭くなり、日常生活に明らかな支障がある
• 額の筋肉を使って眉を上げ、無理に目を開けている
• 長期間の眼精疲労・頭痛・肩こりがある

これらが当てはまる場合は、機能障害として保険診療が認められるケースが多いです。

軽度の場合・重度の場合

眼瞼下垂が保険適用となる場合のデザインについて

保険診療では「機能改善」が最優先ですが、形成外科や美容外科ではデザイン性にも配慮します。

形成外科・美容外科の配慮

このように、保険適用でも「仕上がり」を重視してくれるのが形成外科・美容外科の特徴です。特に美容外科では、「ただ見えるようにする」だけでなく、若々しさや自然な印象を大切にした治療が行われています。

デザインを考慮するメリット

単なる「視界の改善」にとどまらず、バランスの取れた目元を取り戻せる点は大きなメリットです。

眼瞼下垂の治療法　形成外科・美容外科で診察

主な治療法	内容
腱膜前転法（けんまくぜんてんほう）	まぶたを持ち上げる筋肉（眼瞼挙筋）の腱膜を修復し、まぶたの開きを改善する。保険診療で最も多い方法。
挙筋短縮法	筋肉自体を短縮して引き上げ力を強める方法。重度の場合に適応されることが多い。
切らない眼瞼下垂手術（自費診療）	糸を用いてまぶたを吊り上げる方法。ダウンタイムが短く、美容目的向けの自費診療となります。

形成外科での特徴

美容外科での特徴

まとめ